【5分で分かる】DX化とは何か？メリットや事例などを簡単に解説
2024.10.25
最近、よく耳にするDX化という言葉。「これからの企業には大事」なんて聞くけど、そもそもDXって一体何なのかわからない方も多いでしょう。
DX化すると、今までのアナログな作業が一新され効率性・生産性などがアップするため、業界全体に強い影響力を持つ企業へ成長できるほか、新たなビジネスチャンスを掴める可能性があります。
この記事では、DXとは何かを図解付きで簡単に解説します。DX化のメリットやわかりやすい事例も解説するので、DXの基本的な知識を深めたい方は、参考にしてみてください。
\”現場に合わせた使いやすいDX化”をスモールスタートできる！/
DX化とは「デジタル化で企業の課題を解決する」こと
DX化とは、デジタル技術を活用してビジネスモデルや業務プロセス、組織文化などを根本から変革し、企業を進化させることです。
DXの読み方は「デジタルトランスフォメーション」で、英語表記にすると「Digital Transformation」です。英語圏では「Trans」が「X」と省略されるため「DX」と省略されるようになりました。
例えば、下記のようなデジタル技術を活用して、業務の効率化やコストの削減、より優れたサービスの提供などを目的にDX化が進められています。
- IoT
- クラウドコンピューティング
- AI
DX化に取り組んで、競合他社に負けないよう企業を成長させましょう。
DX化はなぜ必要？
近年のデジタル化により、社会や人々の行動が変化しているため、DX化が必要です。
スマートフォンが普及した現代では、インターネット上のユーザーの行動に合わせて対応できるビジネスが生き残るといわれており、適応するにはDX化しなければなりません。
適応できなければ、企業間の競争で負けるうえに、自社の成長が止まる可能性があります。実際に、タクシー業界ではアプリでタクシーが呼べる「Go（ゴー）」や「Japan Taxi」などが普及し、従来のビジネスモデルが破壊されているため、DX化による変革を迫られています。
企業の生き残りと成長のためには、DX化による革新が欠かせません。
下記の記事では、より具体的にDX化の必要性について解説しています。DX化が本当に必要かどうか疑問に思う方は、下記の記事を参考にしてみてください。
国内のDX化の現状
国内企業全体のDX化は、海外と比較して遅れている傾向にあります。国内のDX化は主に大企業が中心で、中小企業の取り組みは全体の1割程度です。
国際的な競争に勝つには今後も継続して取り組む必要があり、特にDX化が遅れている中小企業は、全社員が一つになって取り組むことが求められるでしょう。
下記の記事では、中小企業のDXが進まない理由について具体的に解説しています。DX化を検討している中小企業は、ぜひ参考にしてください。
DX化とIT化の違いは？
DX化とIT化では、目的が異なります。DX化は企業全体の変革を目指すのに対して、IT化は特定の業務を効率化することに焦点を当てています。
例えば、会計ソフトを導入して業務の効率化を図るのがIT化です。一方、会計データを活用し他の仕事と連携させて、新しい価値を生み出す仕組みを作るまでがDX化です。
具体例のように、DX化は単なるシステム導入にとどまらず、ビジネスそのものを変革するため、生産性アップだけでなく新たなビジネスの創出にもつながる可能性を秘めています。
DX化する5つのメリット
DX化すると、さまざまな面で企業の成長が期待できます。DX化で得られるメリットは、下記5つです。
- 業務を効率化でき生産性が向上する
- 人件費や運用コストを削減できる
- 顧客満足度が向上する
- 市場競争力を強化できる
- 働き方改革を推進できる
それぞれを具体的に解説します。
業務を効率化でき生産性が向上する
DX化すると業務を効率化でき、従業員の生産性が向上します。納期の短縮や顧客対応の迅速化に繋がるため、結果的に顧客満足度の向上が期待できます。
短い期間でより多くのプロジェクトに対応できるため、収益性も向上するでしょう。例えば、本来3ヶ月かかっていたプロジェクトを2ヶ月で完了させれば、1年間で対応できる案件数が増え、売り上げが増加します。
また、業務を効率化すると従業員の負担が軽減され、離職率低下や顧客満足度の向上に繋がります。
人件費や運用コストを削減できる
DX化すると、人件費や運用コストを削減できるため、結果的に利益率が向上します。本来、人力で行っていた業務をデジタル技術で自動化すれば、人件費を削減できるうえに人的ミスも減らすことが可能です。
また、デジタル技術の一種である「クラウドサービス」を活用すれば、自社のサーバー設備や保守費用を大幅に削減できます。削減できたコストは新規事業や技術開発、自社の設備などに投資できるため、より企業の成長が期待できるでしょう。
さらに、コストを削減した分、競合他社に対抗するための価格戦略を柔軟に取れるようになり、企業の競争力を強化できます。
DX化によって削減した人件費や運用コストを、各企業の状況に合わせて活用できるのもDX化のメリットです。
顧客満足度が向上する
DX化すると顧客満足度が向上し、長期的な売上の確保や新規顧客の獲得が可能です。
デジタル技術の導入により、顧客データを収集・分析できるようになるため、顧客ニーズや行動をより深く理解できます。
具体的には、Webサイトのアクセスログや購入履歴、アンケート結果などの顧客データが挙げられ、顧客ニーズや行動を把握することで、顧客一人一人に合わせたサービスを提供できるようになるため、顧客満足度を高めることが可能です。
さらに、顧客データを基に改善を重ねれば、商品やサービスの質を継続的に高めることができ、より顧客満足度を向上させられるでしょう。
顧客満足度の向上は、長期的な売上をもたらすリピーターの確保や、SNSなどでの口コミの広がりによる新規顧客の獲得に繋がります。
加えて、デジタル技術を使って革新的なサービスを構築すれば、全く新しい顧客体験も提供できます。例えば、来店の疑似体験ができる「バーチャルショールーム」や、アバターを操作してそのまま商品を購入できる「コミュニケーションプラットホーム」などです。
時間や場所を問わずに商品を購入でき、利便性を高められるため、顧客満足度とともに企業やブランドなどのイメージも向上するでしょう。
市場競争力を強化できる
DX化によりデジタル技術を導入すると、独自の商品やサービス、ブランド価値などで他社と差別化できるため、市場競争力の強化が可能です。
例えば、AppleのiPhoneは使いやすさやデザインなどで競合他社との差別化に成功し、圧倒的な支持を集めています。スターバックスは単なるコーヒーチェーンではなく、快適な空間と独自のカスタマイズサービスを提供することで、競合他社との差別化に成功しています。
DX化も上記と同じく競合他社との差別化実現に効果的で、新規顧客の獲得に繋げることが可能です。また、市場競争力が高い企業は顧客の支持を集めやすく、結果として市場シェアを拡大でき、業界全体に強い影響力を持つ企業へと成長できます。
デジタル技術の導入により、付加価値が高い新規ビジネスを創出できるのも、市場競争力を強化できる理由の一つです。
働き方改革を推進できる
DX化すると働き方改革を推進できるため、柔軟な働き方が実現します。例えば、クラウドベースの「業務管理システム」を導入すれば、リモートワークなど場所にとらわれない働き方を実現しやすくなります。
柔軟な働き方は、従業員のストレスが軽減され、企業に対しての満足度やモチベーションの向上に繋げることが可能です。
また、柔軟な働き方ができる企業は、求人への応募が集まりやすいため優秀な人材を獲得できるほか、離職率低下に繋げられます。創造的なアイディアも生まれやすくなり、新たなビジネスチャンスが広がる可能性もあるでしょう。
\”現場に合わせた使いやすいDX化”をスモールスタートできる！/
DX化する4つのデメリット
DX化は、さまざまなメリットを得られる一方、デメリットもあります。DX化の途中でプロジェクトが滞らないためにも、下記のデメリットを把握しておきましょう。
- 導入・ランニングコストが発生する
- DX人材を確保する必要がある
- 成果が出るまで時間がかかる
- セキュリティリスクが発生する
それぞれ具体的に解説します。
導入・ランニングコストが発生する
DX化には導入・ランニングコストが発生するため、一定の予算を確保する必要があります。
DX化は、導入コストだけで「1,000万〜1億円程度」発生するうえに、維持管理費やアップデート費などのランニングコストが発生します。多額なコストが発生するため、資金繰りが厳しい中小企業には、DX化のハードルは高いと感じるでしょう。
自社だけで予算を十分に確保できない場合は、補助金の活用を検討してみてください。補助金は返済が不要なため、DX化にかかる高額な費用を少しでも補填できます。
また、スモールスタートでDX化することも、一つの手段です。スモールスタートとは、小さい規模で素早くプロジェクトをスタートさせる方法のことで、低予算でDX化の第一歩を踏み出せます。
例えば、紙ベースの顧客リストを電子化したり、手書きの売上実績をExcelベースにしたりするところから始めるといった方法です。スモールスタートでのDX化は難易度が低く、変化も小さいため従業員からの反発も抑えられます。
どのようにDX化すべきか悩まれる企業さまは、リベロエンジニアにご相談ください。当社は、各種補助金の知識があるほか、スモールスタートで企業のDX化をサポートしてきた実績が多数あります。
お試ししながらの進行が可能なため、どのような仕上がりになるかわからないモノに大金をかける必要がなく、大掛かりなDXプロジェクトを実施するフェーズに移っても安心してお任せいただけるでしょう。
DX人材を確保する必要がある
DX化するには、必要なスキルや考え方を持つ人材を確保する必要があります。
自社に適した人材がいない場合は、新たに雇用しなければ適切にDX化を進められません。例えば、スムーズなDX化には下記のような人材が必要です。
- デジタル技術の知識がある
- 業界や市場の動向を理解し、DX化の方向性を示せる
- プロジェクトを統括して推進してくれる
ただし、DX人材は不足している傾向があり、すぐに雇用できないかもしれません。DX人材が不足する場合は、戦略の立案から実装までサポートしてくれる「DXコンサル」に依頼すると良いでしょう。
また、DXコンサルのサービス内容に人材育成を含んでいるケースもあるので、DX化の推進・教育を同時並行してもらうのも一つの手段です。
DX人材の育成に成功すれば、DXコンサルに依存せず自社だけでDXを進められるため、将来的なコストを削減できるのがメリットです。
成果が出るまで時間がかかる
企業の規模や導入するデジタル技術によって異なるものの、DX化を進めてから効果が出るまで、3〜5年程度かかる場合があります。
なぜなら、DX化は下記のように多くのステップを踏む必要があるためです。
- 自社の現状を把握
- DX戦略の策定
- 既存業務フローの整理
- デジタル技術やツールの実装
- 運用ルールの作成 など
また新たなデジタル技術の導入により、社員が新しいシステムや業務プロセスに慣れるまで生産性が低下することも、時間がかかる理由の一つです。
DX化する際は、予算や社内のリソースを十分確保し、長期的な視点でプロジェクトを進められる体制を整えておくと良いでしょう。
セキュリティリスクが発生する
導入したデジタル技術やツールを安心して使えるよう、大切な情報が外部に漏れたり、ウィルスによる感染でデータが壊されたりするのを防ぐ必要があります。
なお、セキュリティのリスクとして最も多いのは、業務提携先の情報漏洩です。企業の信頼性や顧客の信頼を損なわないためにも、DX化とセキュリティ対策はセットで考えておきましょう。
DX化までの5つのステップ
確実にDX化するためにも、適正な進め方を把握しなければなりません。DX化は、基本的に下記5つのステップで進めます。
- 自社の現状や課題を把握する
- DX戦略を策定する
- DX人材を確保して組織の体制を整える
- ツール・デジタル技術を導入する
- 計画を実施する
それぞれを具体的に解説します。
①自社の現状や課題を把握する
DXの方向性を定めるため、まずは自社の現状を把握し課題を洗い出します。具体的には、直感的に理解しやすいように、下記のような事項を見える化しなければなりません。
- 社内で使用している既存システム
- 人的リソース
- 部署ごとに管理しているデータ（顧客情報や事業計画、人事情報など）
続いて、自社の現状を基に課題を洗い出します。例えば「顧客から納期をもっと短くして欲しいといわれた」「社内のリソース不足により有給を消化できていない」「他社と差別化して市場の優位性を確保したい」「ビジネスモデルを新たに創出して売上を伸ばしたい」などの課題です。
社内の現状は社員の方が深く理解しているケースが多いため、経営者や上層部だけでなく、全員を巻き込んで課題を洗い出すことをおすすめします。
②DX戦略を策定する
自社の課題を基に、DX戦略を策定します。この段階では、下記を明確にします。
- どのように変革するのか
- どのデジタル技術を導入するのか
- 何を目標にDX化するのか
例えば、納期を短くして顧客の要望に応えたい場合は「AI」を導入して、社内の業務を効率化する必要があります。戦略を立てる際は、社内のリソースやスケジュール、コストなどを考慮して計画しなければならないことにも留意してください。
また、DX戦略を立てたら、DX化の目標を具体的に設定しましょう。ゴールを明確化せず、漠然とDX化することを目標にすると、満足する効果が期待できない可能性があります。
「人件費を○％削減する」「社員の年間休日を○日増やす」などと、数字で具体的な目標を設定することをおすすめします。
③DX人材を確保して組織の体制を整える
DX戦略を策定したら、DX人材を確保して組織の体制を整えます。DX化に必要な人材は、下記の通りです。
| 人材 | 役割 |
| ビジネスアーキテクト | ・DXプロジェクトの責任者として、プロジェクトの目的を決めて、目標を達成するために各プロセスを進める ・プロジェクトに関わるメンバーをまとめて、全員で協力して進められるよう調整する |
| データサイエンティスト | ・データの処理や分析を行う ・データを使って戦略を考える ・データを使いやすくする環境を整える |
| サイバーセキュリティー | 安全にDX化できるようセキュリティ対策をする |
| ソフトウェアエンジニア | 他社に負けない優れたソフトウェアを開発し、運用する |
| デザイナー | 顧客に寄り添ったデザインを担う |
自社に上記の人材がいない場合は、必要に応じてコンサルを依頼し、DX化を一時的にサポートしてもらいましょう。
下記の記事では、DXコンサルの必要性を解説しています。DXコンサルを選ぶポイントやコンサルの導入手順も紹介しているので、参考にしてみてください。
④デジタル技術・ツールを導入する
DX人材を確保してDX化する体制を整えたら、必要なデジタル技術やツールを導入します。DX化でよく導入されるデジタル技術は、下記の通りです。
| 種類 | 特徴 |
| AI | 従来は人間しかできなかったデータの認識や、予測する作業をコンピューター上で再現できる |
| クラウドコンピューティング | インターネットを通じて、ストレージやサーバーなどを利用できる |
| IoT | 機械やデバイスをインターネットに繋げて、データの収集や分析、遠隔操作できるようにする |
| RPA | パソコンの入力作業を自動化できる |
DX化で導入されるデジタル技術は、他にも多く存在しています。自社に合うデジタル技術やツールがわからない場合は、DXコンサルに助言してもらうことも一つの手段です。
また、導入までにかかる期間は、デジタル技術やツールによって異なります。例えば、AIを導入する場合は下記のステップを踏む必要があるため、1年程度かかる可能性があります。
- データの準備：1ヶ月
- データの分析：3〜4ヶ月
- AIモデルの開発やシステムの実装：3〜6ヶ月
導入までにかかる期間を考慮して、DX化の計画を立てましょう。
⑤計画を実施する
最後に、DX化の計画を実施します。デメリットで解説したように、DX化はすぐに効果が出るわけではありません。PDCAサイクルを活用し、常に改善し続けましょう。
途中で問題が発生した場合は柔軟に対応し、必要に応じて戦略を修正することも大切です。
DX化のわかりやすい事例【5選】
DX化とは具体的にどのようなものが該当するのか、わかりやすい例として、下記の5つが挙げられます。
- オンラインショッピング
- モバイル決済
- カスタマーサポートのAI化
- 配車サービス
- スマート家電
それぞれを導入することにより、どのようなメリットを得られるのか、具体的に解説します。
オンラインショッピング
現代では「Amazon」や「楽天」などのECサイトを利用して買い物する方も多いでしょう。オンラインショッピングは、実店舗を持たないため、テナント料や人件費を大幅に削減できます。
また、オンラインショッピングにはWeb閲覧履歴をAIに記憶させて、類似商品やユーザーの好みに合う商品を自動で表示する「レコメンド機能」が付いています。1カートあたりの購入単価が上がる効果が期待できるため、売上アップが可能です。
DMやメルマガ配信の対象者も自動で抽出でき、広範囲に購買意欲がある顧客にアプローチできるメリットもあります。
モバイル決済
店舗で現金を管理する必要がないほか、レジの混雑を解消できるため、店舗運営の手間を省けます。キャッシュレス派の消費者の集客が期待できることも、モバイル決済のメリットの一つです。
ただし、加盟店手数料は売上の1〜3％と、薄利多売のビジネスモデルの場合は手数料が負担となるケースもあります。費用対効果を考慮して、モバイル決済の導入を検討しましょう。
カスタマーサポートのAI化
DX化のわかりやすい例として「チャットbot」や「AI音声認識のコールセンター」など、カスタマーサポートのAI化が挙げられます。
顧客の問い合わせに対して人間が一つずつ対応するのではなく、自動音声やロボットが回答するシステムが増えています。
人件費を削減できるほか、時間を問わず対応できるため、顧客の待ち時間を抑えられるのがメリットです。
また、顧客の過去の行動や傾向を分析し、カスタマイズされたサービスや製品のおすすめを行うことも可能です。
配車サービス
DX化のわかりやすい例として「Go（ゴー）」や「Japan Taxi」などの配車サービスが挙げられます。
スマートフォンアプリで簡単にタクシーを手配できるため、タクシー会社は電話対応の時間を削減できるほか、効率的に配車業務をこなせます。
乗車までの待ち時間やタクシーの現在地を確認できる機能により、顧客満足度が向上し、リピーターの増加にも繋げることが可能です。
また、アプリ内のクレジットカード決済機能により精算時間を短縮でき、結果的に稼働率が向上するため、売上アップに大きく貢献しています。配車サービスは、顧客満足度の向上と売上の拡大を同時に実現しています。
スマート家電
スマート家電は、企業のコスト削減に貢献しています。例えば、スマート照明やスマート空調システムはセンサーで人の動きを感知し、使用していない部屋の照明や空調を自動でオフにできます。
自動制御によりエネルギー消費が最適化できるため、自社オフィスの電力コストの削減が可能です。
また、スマート家電の技術はビジネスの効率化にも役立ちます。例えば小売業では、商品の在庫をリアルタイムで管理し、自動的に補充を行う「スマートシェルフ（自動在庫管理棚）」が活躍しています。
欠品による機会損失を防ぐと同時に、在庫管理にかかる人件費やミスを削減可能です。結果的に顧客は常に必要な商品を購入できるので、顧客満足度の向上にも繋がっています。
まとめ
DX化を推進することで、業界全体に強い影響力を持つ企業に成長できるうえに、新たなビジネスチャンスを掴める可能性があります。
現段階では、国内のDX化が遅れている傾向にあるため、少しでも早く取り組むことで競合他社との差をつけることが可能です。自社の予算やリソースを調整して、いち早くDX化に取り組むことをおすすめします。
リベロエンジニアでは、DX戦略の立案からデジタル技術の実装まで、幅広いサポートを提供しています。精鋭の専門チームだからこそ、大手企業と遜色ない高度な技術力かつスピード感ある対応が可能です。各企業の実情やニーズに合わせた、柔軟で的確なサポートをお約束します。
まずはスモールスタートで企業のDX化をサポートするため、大きな設備投資にコスト面で不安を抱える場合でも安心です。DX化について相談したい場合は、お気軽にリベロエンジニアまでお問い合わせください。
\”現場に合わせた使いやすいDX化”をスモールスタートできる！/
【この記事の監修者】
株式会社リベロエンジニア
代表取締役（CEO）：金子 周平
元エンジニアとして「エンジニアをもっと自由に。」を掲げ、エンジニアが自由かつ公平に働ける環境を目指し2014年に創業。
高還元SESのリードカンパニーとしてIT派遣の新たなスタンダードを作る。現在はデジタルイノベーション企業として、スマートグラスのアプリ開発をはじめ、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の支援に注力している。
この記事をシェアする
